オタク系高卒サラリーマンが株でブルーカラー脱出を目指す!

オタク系高卒サラリーマンがバリュー投資で資産運用して、30歳までにブルーカラーからの脱出を目指す!! ジョン・ネフ、ベンジャミン・グレアムに倣った資産バリュー投資・収益バリュー投資を軸にして、割安に放置されている株を狙っていきます。

*

2015/7/3 保有株評価損益

   

2015年7月3日時点での保有株の評価損益は以下の通りです。

20150703
株式 9,086,900円
現金 400,450円
建玉損益 +903,357
合計 10,390,707円

パフォーマンスは

先週比+3.29%(+331,418円)
先月比+4.66%(+463,049円)
前年比+42.11%(+3,078,527円)
元本比+151.47%(+6,258,704円)

委託保証金率【(有価証券+現金)/建玉合計】は254.68%

となっています。

ポートフォリオ概観

 
20150703_週次
今週はクリヤマHDが何故か急騰したことに加え、他の銘柄も泉州電業を筆頭に堅調に推移した為ポートフォリオ全体は急伸、8週連続の続伸となりました。
クリヤマHDが上がるのはうれしいんですが、個人的にはそろそろM&Aの影響を反映した分の今期連結業績予想をクリヤマHDから正式に発表して頂きたいところです。

四季報予想とかじゃなくて、実際にその企業から出されたIRを見ないことには、おちおち今後の方針も決められませんからねぇ……

保有銘柄の株価指標

20150703_週次PF

 月次で使った株価指標インデックスを、週次でも定点分析用として採用することにしました。
(縦軸で見て、一番悪い数値には青の背景、一番良い数値には赤の背景を付けています。)

こうやって見ると主力2銘柄がいかに高くなってしまったかが良く分かりますね。
そして、逆に魅力的に映るのがビジネスブレイン太田昭和。
目立たない存在ではありますが、地味に総合力ではポートフォリオ内トップに躍り出ています。

……買った当時は一番微妙な感じだった銘柄が、いまや一番魅力的になっている点を考慮すると、やはりポートフォリオ全体の質の低下は認めざるを得ないですね。
全体的に見ても、PERはせいぜい市場平均より3割低い程度であり、PBRと配当利回りに至っては市場平均程度、唯一一貫して低いのはPSRのみという体たらくですからねぇ。
割安かっていうと……まぁ、せいぜい市場よりかは安いなっていう程度です。

内外トランス・クリヤマHD・高松機械工業辺りは、そこそこ割安でありながら今期はある程度の成長も見込まれている点などから魅力的である一方、各銘柄ともそれ相応にリスクのある投資先であり、なにより、株価が圧倒的に安いとは言い難い水準にある点がかなりリスキーです。

多分、成長性から見ると安いのかもしれませんが、個人的にはもう積極的に買い増しがしづらい水準なんですよね。

故に、企業の動向とミスターマーケットの動向には注意を払い、企業の動向に対しては慎重に判断を、そしてマスターマーケットに対しては出来れば上手く売りつけられるように、そんなことを意識して立ち回っていきたいところです。

さて、普段ならこんな感じで締めてから次の項へ行くのですが、先日、株価指標の事で質問を頂きましたので、丁度いいのでここで質問の返信をさせてもらおうかと思います。

ご質問内容

ユリウス より:

visionさん、こんばんは。
各PERと益回りの算出方法の記載、すごく勉強になりました。
クリヤマHDで確認しながらロールプレイングさせて頂きました。
リンチが重要としている指標だけに理解したいと思っていたのですが、
こうやって細分して頂けたので、勉強しやすかったです。
1つ疑問点があってお尋ねします。
調PER、調益回りを算出する狙いは何でしょうか?
真PERと真益回りだけでなく両方を算出する理由をご教授頂ければ幸いです。

ユリウスさんいつもありがとうございます。
早速ですが自分が調PERを算出する理由と、真PERと分けている理由について書かせて頂きます。
(真PER・調PERの定義に関しては、こちらをご参照ください。)

まず、調PERを算出する理由ですが、これは単純に投資対象銘柄の数を増やしたかったという点が一つ。
あと、別に真PERほど厳しくしなくても、流動資産-負債総額を厳しく見積もった数値であれば、それは企業が一年間に現金として利用可能な額に近似した値になり、その数値は収益バリュー向きではないかと思った点です。

投資対象を増やしたかったっていうのは個人的な理由ですね。
自分は現在「監視銘柄は(一部例外を除き)、1株当たり正味運転資本or1株当たりネットネットキャッシュがプラスになることを必須条件とする」、つまり「真PER・調PER<予想PERになる銘柄を投資対象とする」というルールを定めているのですが、これを「真PER<予想PER」だけに限定すると、個人的に魅力的だと思える銘柄が少なかったんです← 

で、納得のいく投資先を選ぶ為に少し条件を緩めたんですね。
実際、今のポートフォリオを見ても分かるように自分が魅力的だと思った銘柄は大体が調PER<予想PER<真PERになっている事が分かるかと思います。(ちなみに、クリヤマHDは他の銘柄と違い、買いの時点で普通に予想PERがかなり低かった為、この条件は適応していません。これが前述の一部例外の一例です。)

あと、これが最大の理由なのですが、個人的に真PERは厳しすぎるんじゃないかなと。
そもそも、会社の流動資産の内、現預金だけを評価して運転資本である売掛金を0で評価すると、極端な話、ずっと現金をため込んでいるだけで特に事業には魅力のない(そして成長意欲も株主還元意欲もない)企業は高く評価され、現預金はやや少ないが魅力のある事業を行っており、且つ、成長意欲のある企業を低く評価しすぎることにつながるんじゃないかと、そう思ったのです。

で、自分の行っている収益バリュー投資の場合だと、どうしても投資対象企業の事業の魅力や成長性などといった点も少しは考慮しなくてはいけない訳で、そういう意味で真PER<予想PERだけを考慮した銘柄選択には限界があったのですね。

ただし、条件を緩めるとはいってもガッツリ緩めすぎてはいけない。
そういう意味で、流動資産の中でも特に現金化しやすいと思われる(つまり、貸借対照表の流動資産の部の中で現金同等物の真下にある)売上債権(売掛金・受取手形)のみに、暫定的に簿価通りの評価を与え、そこから貸倒引当金を引き

正味流動資産 = (現預金+短期有価証券+売掛金-貸倒引当金) – 負債総額

という式で算出することにしたのです。

なお、この式で正味流動資産を評価すると、大量に棚卸資産を抱えた企業はかなり過小評価されます。
が、自分は棚卸資産の大半が1年以内に現金化するとは考えておらず、そもそも棚卸資産の評価額自体を懐疑的に見ていますし、且つ、著名投資家(というかグレアム)も「資産を評価する際には棚卸資産は簿価の50%程度で評価するのが望ましい」と述べている点から、棚卸資産(商品・原材料・仕掛品)には評価を与えないという極端な方針を採っています。

この方針により、大量の棚卸資産(在庫)を抱えた不動産関連企業・専門的過ぎて良く分からん商品を大量に資産として計上している企業辺りはバッサリ切られますので、ある意味では安全なのかもしれません。

ちなみに、真PER・調PERの両方を表に記載している理由はあまりありません←
ただ、こうやって表にして見ると、真PERが予想PERよりも低い銘柄は、調PER<予想PER<真PERの銘柄よりも評価が甘くなる傾向があるという事が客観的に分析できるので、そういう点は良いかもしれません。
こうやって見ると、内外トランスって過大に評価しすぎだよなぁ……まだ売らないけど。

以上、これが自分なりの真PER・調PERに関する考えです。
(なお、調PERに関しては完全に我流ですのでマネをするのはお勧めしません。)

保有銘柄のIR状況

泉州電業から1件出ています。

太洋通信工業株式会社の株式取得(子会社化)に関するお知らせ

情報通信分野の開拓を目的とした小規模M&Aですね。
業績に与える影響は軽微のようですので定量的評価には特に変更はありませんが、豊富な正味流動資産を使用してM&Aを行い事業拡大しようとする姿勢が見れた点は、定性的にはプラス評価です。

ただ、M&Aするんなら、影響は軽微であっても取得金額と対象企業の資産額・業績ぐらいは表記しといて欲しいですね。
M&Aするのはいいんだけど、そのM&Aの内容が本当に適切なのかを投資家が評価できないような開示の仕方は良くない。

コメント

勉強関連

マネーマスターズ列伝》の1部の章の精読を終了。
今は《新賢明なる投資家 下~割安株の見つけ方とバリュー投資を成功させる方法》の再読しています。

今年はなんやかんやで賢明なる投資家ばっかり読んでますね←


その他雑感

ブログのデザインを変更したり記事をガッツリ書いたり、久しぶりにブログ関係に力が入っていますね。
月曜日は有休をとったので、この休みの間に出来る限り記事を書いておきたいところです。

鉄は熱いうちに打たないと、次いつエンジン掛かるか分かりませんからね(w

以上、今週の評価損益でした。
ここまでお読みいただきありがとうございましたm(_ _)m

 - 評価損益

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Comment

  1. おこ より:

    信用買いが多いようですがリスク管理などはどのようになさってるのですか?

  2. Vision Vision より:

    >>おこさん

    コメントありがとうございます。

    基本的には
    ・上昇相場の時は委託保証金率を200%以上にする。
    ・投資先は下値リスクが抑えられる割安株のみとする。

    といったような基準を基にして信用取引を行っています。

    また、現物取引においても割安株に投資することによって、委託保証金の急激な減少のリスクを抑えるという形にもなっています。

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